生活防衛資金の確保は必須

50代でFIREめざしているときちです。

過去の動画で資産形成する際に、生活防衛資金の確保についてふれましたが、改めて生活防衛資金の内容と、ときちの例を参考にまとめたいと思います。

生活防衛資金とは？

生活防衛資金とは、資産形成する際に、万が一、何かあった時にも生活を維持できる現金や預金を確保しておく最低限度の資金をさします。

生活防衛の定義はいろいろとあるとは思いますが、日常生活に必要な資金のほか、病気やケガなどにおける治療費なども含むケースもあるようです。

生活防衛資金が必要になるケースでは、仕事をしている場合であれば病気や失業によりあてにしていた給与収入が得られない場合があげられますし、事業者（フリーランスなど）の場合は予定していた収入が得られなかった場合、そして株式投資の配当金や取り崩しで生計をたてている場合は、株価暴落時における補填があげられます。

生活防衛資金の基準もいろいろとあるようですが、一般的には3ヶ月から6ヶ月程度といわれています。中には1年や2年分必要とする人もいますが、2年は言い過ぎのような気がしますね。

必要な費用の整理

生活防衛資金で必要な金額は、人によって異なると思いますので、ときちのケースを整理しますので、参考にしてもらえれば幸いです。

ときちの現状における必要金額は、個別に精査するといろいろとでてきますが、簡単にまとめると次のようになります。

• 住宅ローン　10万円
• カード決済　30万円

以上で、40万円です。

カード決済では、食費、通信費（スマホ代家族全員分、ネット関連）、衣料費、光熱費、などです。

通常の生活に必要な費用はほぼカードで決済していますので、旅行など突発的な費用を除いた平均値に若干プラスαした金額です。

このほか、自分自身の小遣いや飲み代なども発生しますが、緊急時なのでこれらは含まないようにしました。

なので、毎月の費用としては40万で、ときちの場合、3ヶ月ベースで考えていますので、40万円×3ヶ月＝120万円です。

これに、医療費や住宅（持ち家）の保全、子どもの教育費など、突発的な費用も計上し、200万円をときとの「生活防衛資金」として確保するようにしています。

本当は半年分位を確保するのが好ましいと考えていますが、突発的な費用の計上や、緊急時であれば食費をしっかりと見直せばいいだろうなど、結構アバウトに考えています。

本音でいえば、現預金の持ちすぎは資産形成における機会損失になるので、極力、株式投資へ資産を費やしたいからなのですが・・・・この辺の考え方は参考にしないで下さい。

生活防衛資金だけでなく現預金が必要な理由

株式投資で資産形成している状態で生活防衛資金が必要となるケースは、前述の通り株価の暴落時となりますが、株価暴落といえば、見方をかえると「株の買い時」となります。

なので、この絶好のチャンスを逃す手はありませんので、株を買い増しできる現預金もしっかりと確保しておきたいなぁ・・・とも考えています。

ときちの場合、妻も働いていますので、「生活防衛資金」と考えた場合、実はときちの収入がなくても、しばらくは生活できる経済力はあります。

なので、FIRE後に株価暴落が訪れた時には、生活防衛資金は生活費にあてず、おそらく株の買い増しに使うんだろうなぁ、と考えています。

まとめ

今回は、生活防衛資金についてまとめました。

FIREを想定した場合、生活防衛資金はしっかりと確保しておかないと、万が一の事態に耐えられなくなります。

それに、精神衛生上も芳しくないかと。

ときちの場合、3人家族の前提で現状の生活費をベースに計算していますので若干高めとなりましたが、本来はFIREを想定した生活スタイルであれば、さらに節約を計画的に実行することが求められますので、もう少し少なくてもよい気がします。

生活費を見直す意味でも、一度、月々の必要額を整理してみてはいかがでしょうか。

それにより、自身の生活防衛資金がいくらなのか、算出できるようになります。

今回は以上です。