50代でFIREめざしているときちです。
ときちは、FIREにむけた資産形成は、株式投資中心でおこなっています。
過去記事でもふれていますが、概要は下記の記事をご参照ください。
ときちはもう50代。本格的な資産形成も50代からはじめています。
もちろん、若いうちからはじめるのが一番ベターですが、時間を遡る術は誰ももっていません。
株式投資は、長期投資が基本ですから、「50代からはじめても駄目じゃね?」と思う方も多いかもしれませんが、決して諦めず、思い立ったら吉日。1日でも早い行動が大切ですが、今回は50代でも遅くない、をテーマにまとめてみます。
FIREに必要な金額
FIREに必要な金額については、以前も投稿しています。
人によって勿論ことなりますが、今回はざっくりとした概要と50代をテーマにまとめてみます。
FIREに必要な資金は、一般的に「年間支出の25倍の元手資金」が必要と言われています。
この計算だけでは天文学的な数字にいきついてしまい、FIREが夢物語になります。
したがって、まずは支出の見直しを行い、「年間支出」を修正していくことが大切だとは思いますが、同時に50代であれば将来もらえる年金額の目安をしっかりとおさえ、年金支給まで何年あるのか整理し、年金受給までの必要額と年金受給後の必要額をわけて資産形成するのがおすすめです。
それと、この考え方はファットFIRE(配当だけで経済的自立をおこなう)前提ですので、アルバイトや事業収入など、収入をなんらかの形式で補うことで必要額はさらに抑えられるようになります。
これで、FIREがさらに現実的になってくるのではないでしょうか。
FIREの種類やサイドビジネスについては過去記事もご参照ください。
これらを整理して、必要額を算出し、FIREに必要な目標額が定まります。
4%ルールで資産を取り崩し生活費へ
4%ルールってご存じでしょうか?
投資関連の書籍や動画を視聴していると、よく聞く言葉です。
4%ルールとは、1998年に米トリニティ大学のグループが発表したもの(トリニティスタディ)ですが、投資元本を生活費にあてるために4%取り崩した場合、資産の推移はどうなっていくのかというものです。
結論から言うと、4%ずつ取り崩しても、30年以上経過後も資金が尽きる可能性が非常に低いとしました。
もちろん、株式は日々変動もありますし、過去にはリーマンショックやコロナショックなどの大暴落も経験しています。
ただ、長期スパンでみた場合には、経済成長とともに株価も復活しますので、平均化すると成長が見込め、4%ルールが成り立つ理屈になります。決して、短期間を切り取るような解釈はしないでください。
米トリニティ大学の報告ですので、研究ベースとなったのは、やはり米国の株価と経済情勢になります。
米国の一般的な株価の成長率(7%)から物価上昇率(3%)をもとに算出されたもので、成長率も米国株式(S&P500)を中心として考えられています。なので、日本には当てはまらないという人もいるようですが、ときちは参考にしても問題ないと考えています。
仮に3000万円投資元本があって、4%の120万円を毎年取り崩しても、30年後も資産は残っているといった計算になります。
本当に取り崩しても大丈夫なの?
将来のことは誰にもわかりませんので、元も子もない言い方をすれば、トリニティスタディも過去のデータ分析をまとめたことであって、将来も100%当てはまるとは、誰も言い切れません。
なので、将来も過去と同様に経済成長すると前提し、まとめていきます。ま、世界経済が崩壊するようなことが起きた場合は、投資だけでなく現金・預金も価値が保たれませんしそもそも生きて行けるのかと、根本的に異なる視点の心配が必要になりますからね。
話を戻し、取り崩しても資産が残るのか、です。
証券会社等でシミュレーターをサイトに掲載していますが、今回は三井住友DSアセットマネジメントのシミュレーターを紹介します。

「人生100年時代の資産設計」とあり、取り崩し開始年齢、金融資産額、運用利回り、取り崩し方法の比較を入力して算出します。
運用利回りは4%が無難ですが、手堅く考えるのであれば3%で設定しましょう。
4%ルールには、取り崩し方法として定額と定率がありますが、同シミュレーターは両方設定できるのも親切ですね。
ときちの場合、当面5000万円を目標にしていますので、以下の条件を設定。
- 取り崩し開始年齢:55歳
- 金融資産額:5000万円
- 運用利回り:4%
- 取り崩し額:月額20万円
取り崩し額は4%を若干上回る数字ですが、この条件で計算すると、90歳時点で2000万円ほど残っています。
取り崩し額を月額30万円へ引き上げると、75歳で枯渇(汗
ただ、月額30万円取り崩しの場合、65歳で資産3000万円が残っているようなので、年金受給開始とともに取り崩し額を修正すれば、将来設計は構築できると考えてます。
なお、これらの計算はあくまでシミュレーションですので、補償されたものではありませんから、自己責任で参照し将来設計の参考としてください。
50代から投資しても遅くはない
以上のように、資金を有効活用しながら生活設計たてる視点にたった場合、50代から投資しても全く問題ないのではないでしょうか。
普通預金や定期預金に預けても、金利は雀の涙。
老後資金として投資すれば、結果として80歳、90歳まで投資継続しますので、株式投資の基本である「長期運用」にも充分該当します。
ときちは、老後資金も想定し、数十年スパンでの投資を前提に運用していますので、50代でも投資は遅くないと決断し、実行してきました。
しかし、リスクもあります。
株式投資は、若いうちであれば失敗してもやり直し・立て直しができますが、50代となると失敗してもやり直す時間がありません。
なので、50代以降の投資は、リスクが低い債券や高配当株中心の投資が好ましいという人も多くいますが、そこはご自身のゆとり資産がいくらあるのか、リスク許容度をよく精査して決断すべきだと考えます。
ときちの場合、FIREをめざしていますので、老後資金だけでなく50代のうちに一定の資産形成が必要です。なので、株式投資をある程度リスクを背負いながら行っていますが、以前にも記載したとおり、その中でもあまりリスクが高くなく、そして分散投資に心がけています。
FXやリバレッジ投資、仮想通貨、先物取引など、リスクの高く投資というより投機に近い商品は手を出していません。
現有資産で低金利でも全く問題無く生活設計ができる人は、株式投資をおこなう必要は全くないと思いますが、老後資金に不安がある人は、今一度、見直した方がいいのかもしれません。
まとめ
50代から株式投資をするのは遅すぎるのでは?
この疑問に関しては、決して遅くはないと、ときちは考えます。
ただし、これは何度も記載していますが、投資はあくまで自己責任のもと、行うこととなります。
「金融機関の担当者にすすめられたから」「友人がすすめたから」「あの有名人が言ってたから問題無い」など、他責思考ではなく、自己責任であることを充分踏まえた上で、おこなっていきましょう。
あと、家族がいる場合は、家族の理解も大切ですね。
ときちも、妻とはじっくり話し、理解を得た上で実施しています。
投資した資産が全て吹っ飛ぶと大変なことにはなりますが、ときちの投資先が全て倒産するような事態とは、日本経済の破綻だけでなく、世界経済も破綻することになりますので「投資資産がゼロになる」という最悪のシナリオはないと考えています。
そのためにも分散投資は重要です。
以上を踏まえた上で再確認。
50代からでも決して遅くはありません。
ときち
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